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【企業理念】

 弊社は、『根本治療につながる医療機器の開発』を目指しています。

“人に優しく、年齢を問わず、その扱いが簡単で、安心・安全を保障” した 『最高品質の医療機器の開発』 に専心、独自の技術をもって取り組んでいます。

  弊社は、医療器の販売及びレンタルを主にしておりますが、その他に治療にも力を入れており、25年以上に及ぶ難病臨床研究データや治療院開院よりの20,000件以上の改善データや治療の経験が豊富にあることから、医療器の販売については、医療機器の保証以外に、当社では自主的に、その人の症状にあった治療指導を積極的に行っています。治療の経験から申しますと、痛みの緩和や消失はけして難しいことではありません。私が最も得意としているのは 「花粉症の治療」 なのですが、症状の緩和だけでなく、アレルギー体質から花粉症の症状を起こさない体質へ改善する方法を確立しています。私のこの経験や技術は、私だけが知っていても意味がありません。皆様のために何かしら役に立つことが社会貢献だと思います。

 安心・安全・安価な医療機器を世の中に送り続けること、医療費の削減に貢献すること。 これが、私たちの使命です。

2013年11月1日  代表取締役 野中 進    

 

 

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できるだけ早い時期に、最新の情報をお届けできるよう努めてまいります。

何卒、ご理解、ご了承のほど、よろしくお願い申し上げます。

 

代表取締役 野中 進     

【会社概要】

  会社名

  理研プロジェクト株式会社

  創 立

  平成21年9月

  資本金

  2000万円

  代表取締役

  野中 進

  業務内容

  1.療術業;民間療法によるマイナスイオン(e)施術、訪問施術

  2.按摩・マッサージ・指圧・鍼灸、柔道整復師の施術所の経営及び

     フランチャイズ展開

  3.電子医療機器及び家庭用電子治療器の研究・開発・製造・販売、

     貸与・保守点検・修理、海外向け販売

  4.エビデンスの取得のため、国の研究機関・大学・民間企業との提携

  5.一般土木建築、店舗改装工事設計施工

  6.飲食店事業の企画運営

  7.人材派遣

  8.イベント企画、運営

  9.印刷、書籍の出版・販売

 10.健康食品の研究・開発・製造・販売

 11.これら全てに付帯する一切の事業

  社員数

  5名(平成21年現在)

  取引銀行

  みずほ銀行 志村支店、巣鴨信用金庫 志村支店、

  ゆうちょ銀行 【店名】0一八(読み ゼロイチハチ)

  認証

  NPO法人 高齢者社会貢献促進協会

  医療器具の販売及び賃貸管理資格修得

  加入団体

  東京商工会議所 正会員

  日本細胞改善療法学会 正会員

  日本マイナスイオン学会 正会員

 

【理研の歩み】プロフィール

野中 進(のなか すすむ) 

                            静岡県浜松市   1941(昭和16)年7月28日生まれ

            野中工務店17代目 野中 源一郎の子(二男)として誕生

 

 1956(昭和31)年

 住宅用手元点灯灯りスイッチの開発:新案特許出願(家の中でスイッチ

 の位置が分からないことでの転倒事故がきっかけ)。

 1957(昭和32)年

 自転車の発電機を利用して、自転車の方向指示器を開発:新案特許出

 願。

 1958(昭和33)年

 冬の長靴底の暖房及び夏の靴の蒸れによる消臭と水虫予防:新案特許出

 願。

 1959(昭和34)年

 織物縦糸停止装置、停止位置即発見装置を開発:世界特許出願。 毛織

 物用安全ピンの開発:新案特許出願。

 1961(昭和36)年

 住宅用手元点灯灯りスイッチ:新案特許取得。

 18代目宮大工の後を継ぐ。

 1962(昭和37)年

 住宅用手元点灯灯りスイッチ:大手電気会社に特許料80万円で売却。

 宮大工18代目を弟に引き継ぐ。

 1963(昭和38)年

「理研ハウス工業株式会社」創立、代表取締役就任(資本金100万 昭和

 38年6月18日設立)。 吉田工業、古河アルミ工業、岡村製作所、北陽

 電気:代理店収得。 古河アルミ工業「ユニポール特約店」:静岡県浜

 松市八幡町に八幡町工場(第一工場)を創業。

 1965(昭和40)年

 「理研アルミ工業株式会社」設立、代表取締役就任。ストアーフロン

ト、ショーケース間仕切りの開発に成功:実用新案出願(施工実績:松

 菱百貨店、ダイエー、ニチイ、ほていや、杏林堂など48店舗施工)。

 1967(昭和42)年

 「日本冷凍冷蔵空調国際見本市」:ショーケースを出品。 静岡県浜松

 市上島町に第二工場完成。 「大型冷凍冷蔵庫用FRP冷蔵庫扉ハイシャッ

 ト」の開発に成功:特許取得。

 1968(昭和43)年

 「日本冷凍冷蔵空調国際見本市」:FRP大型冷蔵庫扉、小型業務用

 FRP冷凍冷蔵庫を出展(大型冷凍冷蔵庫用FRP冷蔵庫扉ハイシャット

 :造船所よりの引き合い13社)。

 1969(昭和44)年

 温室メロン 組合共同開発;日本初「アルミメロン温室」の開発に成功-

 米国「アルコア社」と提携。

 1970(昭和45)年

 FRP冷蔵庫扉:「日本鋼管」「石川播磨」「川崎重工」「佐世保造

 船」「三菱重工」「来島ドック」等12社成約。

 1971(昭和46)年

 「アルミメロン温室」100棟施工:マスクメロン農林大臣賞 受賞。

 1973(昭和48)年

 東京出張所 東京都中央区築地開設:「タカダイオン電子治療器」導入

(電通より購入)。

 1975(昭和50)年

 「大型自動ドア」の開発、「FRP冷凍冷蔵庫用自動ドア」の開発。

 1976(昭和51)年

 大型自動ドア施工:「日野自動車」「山崎製パン」「日本パイプ」「新

 国際空港及び羽田空港」など78箇所施工。

 1977(昭和52)年

 理研金属工業株式会社」設立 代表取締役就任。 アルミベランダ、テラ

 ス、カーポート、住宅用エクステリア・サンルーム製造開始。太陽熱温

 水器研究開発に着手。

 1979(昭和54)年

 「三井温水器株式会社」設立 代表取締役就任。 家庭用温水器、業務用

 温水器製造。

 1981(昭和56)年

 家庭用温水器施工実績1000台達成。 銭湯業務用温水器:28箇所施工

 (ホンダ、ヤマハ、松下電器、山水電気、パイオニア、つくば学園都市

 など76箇所へ納入)。 韓国サムソンと太陽光利用の共同研究提携。

 1982(昭和57)年

 「デンバーナショナルソーラー社」:太陽熱による発電、冷房、暖房、

 蓄電の提携-追尾方式採用(紅花レストラン オーナー ロッキー青木氏の

 仲介で)。

 1984(昭和59)年

 住宅用太陽熱温水器10,000台達成。 業務用太陽熱温水器:銭湯165

 店舗達成。

 1985(昭和60)年

 「理研総業株式会社」設立 代表取締役就任。 飲食業界に参入「めん割

 烹 神田むさしの」小平市一橋学園に1号店をオープン。

 1987(昭和62)年

 24時間 年中無休の営業に切り替える。

 1989(平成 元)年

 屋号を「居酒屋 神田むさしの」に改名:「神田むさしの」63店舗展開。

 1990(平成02)年

 「理研プロジェクト医学研究所」開設。 高齢の従業員の健康管理を重

 視。頑固な腰痛・肩こりを改善。

 1991(平成03)年

 居酒屋と同じフロアにタカダイオン治療専門の部屋を設け、お試し治療

 開始。 居酒屋の店内にお子様を預かる保育所をつくる。

【症例】

 18年帯状疱疹後の神経痛で悩んでおられた患者さん。

 あらゆる病院や治療院に行ったが治らなかった。タカダイオン治療を2度

 行い痛みは消失、完治した。このことがきっかけとなり患者さんからの

 紹介で難治疾患の患者さんが多く訪れるようになった。治療を試みたす

 べての人に何がしかの改善が認められた。

 1995(平成07)年

 居酒屋価格競争の時代に入る。なんでも300円の店「五味八珍」埼玉蕨

 駅前1号店オープン、共同仕入れのみ拘束 共同店募集:6ヶ月で187店参

 加。 「神田むさしの」 総店舗数:198店舗

 1996(平成08)年

【症例】

 子宮がんで余命3ヶ月と宣告された新婚の28歳女性。

 タカダイオン電子治療器及びプライベートダックで併用療法を行う(関

 根先生に師事)。 治療3日目頃より身体のだるさが無くなり食欲が増し

 著効であったが、20日後、体調が悪くなり大学病院で検査。治療が必要

 になったため、医療機関の治療とタカダイオンの併用療法を毎日行っ

 た。 2ヶ月後、元気だった頃のような普通の生活を取り戻す。その後

 3人の子宝に恵まれ、家族と共に幸せに過ごされている。 よい状態であ

 る報告をいただき、大変嬉しく思いました。

 1997(平成09)年

 医学博士 広藤道男先生に師事。 タカダイオン電子治療器及び本療法

 の安全性を大衆に啓蒙する。アトピー性皮膚炎・頚椎椎間板ヘルニア

 ・腰椎椎間板ヘルニア、乳がん、顔面神経痛、うつ病、認知症、慢性蓄

 膿症、ALSなど難治疾患の患者さんが来院。治療を行う。改善し難い症

 状にも効果があることを確認。 関根先生のご指導や患者様からの様々な

 情報を基に、実験・研究に着手。

 1998(平成10)年

「心の居酒屋 オアシス オブ オールド」資本参加:高齢者雇用の全国展

 開の店として、TV・新聞・雑誌で話題となる。すべての店舗名を

 「居酒屋 五味八珍」に統一。総店舗数:326店舗。 タカダイオン治療

 実績:756件。

 2000(平成12)年

「特定非営利法人 高齢者社会貢献促進協会」第629号 許可 代表理事に就

 任。 タカダイオンの治療の実績を積み重ね、より良い治療を目指すた

 め、5年間東京都内で3,000人、静岡県浜松市で300人、6人のスタッフ

 でお試し治療を開始(野中進より準備資金8000万円寄付)。

 2001(平成13)年

 3名のスタッフを研修のため派遣(関根英夫先生に師事)。

 ホームページ、掲示板広告、新聞広告等で患者さんは殆ど来なかったの

 で、自分でチラシを作り手配りをする。 配布:1日3,000枚、チラシ

 200万枚まで続けることを目標とする。なり振り構わず地道にコツコツ

 努力するのは当たり前ですが、チラシ配りの途中で声をかけてくださる

 方が少なくなく、どんな治療なのかと質問してくださり、病気の悩みを

 お聞きし、励ましや応援の声が有り難く、チラシ配りは苦ではなかっ

 た。毎日手配りしていた効果かどうかは分かりませんが、気づいてみれ

 ば約500枚に1人の患者さんが来院するようになっていた。患者さんのつ

 らい症状、“どこか1箇所良くなって笑顔で帰っていただくようにするこ

と”を治療方針とし、結果にこだわった施術に徹することで、安心して来

 ていただけるようになった年である。

 2002(平成14)年

 日本細胞学会会員となる。京都大学 名誉教授 鍵屋勤先生をはじめ医療

 の専門分野の先生方の指導を仰ぐ。 花粉症ドリンクの開発に成功。

 居酒屋五味八珍内でお試し販売:16,000本完売(日興製薬製造)。

  2003(平成15)年

 医学博士 広藤道男先生からの提案-20世紀(大正・昭和)以来、すでに

 西洋医学で検査を受け、治療も受けており、優れた検査方法や外科療法

 を観ているので、西洋医学は素晴らしいものと思っていました。 とこ

 ろが20世紀の終わり頃(1990年頃)より政府への健康保険費の総請求

 額が31兆円を超えるほどに高額になったにも関わらず、薬物による治療

 成績の向上が認められないので、世人および識者の評判が集まるように

 なりました。薬物をこの時期になって再検討してみると、ほとんどが症

 状の改善療法(対症療法)であるために、疾病の治癒力はないけれど

 も、休養している間に自然治癒力の増大により改善するのではないかと

 推測されるようになったのです。 例えば感染症に対しては、抗生物質

 に進歩で早く処理できるようになりました。 耐性菌の発生により問題

 を生じていますが、体力の増強により治癒が見られるようになりまし

 た。 また、活性酸素による細胞組織の参加が原因である病気について

 は、薬物療法では治療期間が長くなり、用意に治らないことが分かって

 きました。  このような現在の治療医学の状態から、我々は電子負荷療

 法と薬物療法との併用療法が必要ではないかと考えるようになりまし

 た。 タカダイオン治療はほとんどの人に何がしかの効果が認められ

(効果がまったくない人は若干名)、副作用などがない安全性に優れた

 方法であるので、治療を受けた人達からは「希望が持てる」と言われる

 ようになった:治療実績1,689人。

【症例】

 ・ALS(筋萎縮性側索硬化症) 43歳 男性 銀行員(患者様からの紹介で

 来院)5日間毎日治療。 腕、足、歩行に改善が認められ、地元に帰って

 から、大分の病院の治療と併用して、自宅でタカダイオン治療を毎日行

 なったところ、180日後(6ヶ月)には、職場復帰するまでになった。

 ブラジル サンパウロのコーヒー農園のオーナー様が、腰痛、肩こり、頭

 痛で知人の紹介で来院。 2時間の治療でほとんど自覚する症状は消失

 した。しかし、再発が心配だったので、滞在期間中、6日間の治療を提

 案し、承諾を得て毎日治療を行い完全な状態で帰国された。

 タカダイオン電子治療器を購入し、自国に持ち帰り、自国で療法を継

 続。その後、しばらく経ってから、電話で「とても元気になって若

 返ったようだ」と明るい声で嬉しい報告だったので嬉しく思います。

 2005(平成17)年

「腰痛センター むさし乃院」開院(板橋区志村)。

 スタッフ6名でスタート。チラシを毎日3,000枚ポスティング。

 1日の来院数:150人以上。

「板橋区民祭り」に出展。 肩こりを20分で治す無料施術を行う。

 カラダが楽になられたお客様から、先天性の病気相談や難病治療などの

 相談があった。

 2006(平成18)年

 腰痛センター むさし乃院 有料治療始まる。

 1日1時間 1,000円でスタート。 12月施術費3,000円(初診料500円)

 に設定。施術件数:1年で604件。

 2007(平成20)年

 10月-「板橋区民祭り」に出展。腰痛、肩こり、ヘルニア、

 冷え性、頭痛の治療講習を行い大好評だった。

 2008(平成21)年

 9月-「理研プロジェクト株式会社」設立 代表取締役に就任。

 10月-前年 度同様「板橋区民祭り」に出展。 腰痛、肩こり、

 ヘルニア、冷え性、頭痛の治療講習は大好評だった。

 11月-「板橋健康ネット博」に出展。

 ブースに立ち寄ってくださった人:201人。

 2010(平成22)年

 11月-「板橋産業見本市」に出展。

 プレゼンテーションで、「細胞改善療法の原理と治療方法」を発表。

 施術費6,000円(初診料3,000円)に設定。

 フラッシュマーケティングに参入。  チラシ配りは220万部達成。

 2011(平成23)年

 クーポン:12,560件。整体部門、マッサージ部門新設。

 施術件数:49,560件。 治療器レンタル開始。

  「タカダイオン電子治療器」10,000円(/)。

  「低周波・電位治療器 スーパーダック」12,500円(/)。

 夢の治療器「ドクターイオン3D」完成(187万円)発売開始。

 大腸がん、線維筋痛症、筋萎縮性側索硬化症(ALS)、パーキンソン病

 等の難病の患者様からの紹介で施術件数増加(広藤博士、関根先生に相

 談の上施術。 日本理工にも要相談)。

 2012(平成24)年

 ネット集客は爆発的な勢い、時代が変わる。 営業方針を変え、ネット

 販売に切り替える。「理研腰痛センター」から「理研メディカル腰痛

 センター」に院名を変更。施術件数:69,875件.。

 2013(平成25)年

 理研メディカル腰痛センター 独立院が誕生。

 施術件数:累計200,000件達成。「ドクターイオン3D」 6セット納入。

 9月15日 「理研整骨院」開院。

 2014(平成26)年

 整骨院は、患者さんがいっぱいであっても毎月25万~30万円の赤字。

 理研メディカル院の治療を再開、しかし、一度お断りさせていただいた

 患者様は戻ることはなかった。 ホームページによる集客開始。

 赤字は解消するものの、整骨院の赤字は解消せず。 整骨院に鍼灸師

 1名を採用。長野県湯沢市に「理研メディカル研究室」新設。

 2015(平成27)年

 インターネット爆発的に上昇、ネット売上1億8千万(黒字)となる。

 脳梗塞、クローン病の患者さんからの紹介が続出。 ソ連からネットを

 観て30名来院。 スイス、モンゴル、イタリア、イギリス、フランスへ

 治療器出荷。

  2016(平成28)年

「ドクターイオン3D」の開発に着手(医療機器3器一体型治療器)。

「ドクターイオン3D」治療器:商標登録出願(商2018-026117)。

「タカダイオンとスーパーダックの併用使用の驚異的効果」:特許出願

(特願2018-012936)。ALSの患者さん、18人と急増。 大腸がん

(女性に多いがん)の患者さん36人。子宮頚がん予防接種副作用の治

 療(ホームページより患者さんからの相談に応じる)。

 世界で治療の方法が無いとされる「子宮頚がん予防接種副作用」の治

 療に成功。

 2017(平成29)年

「子宮頚がん予防接種副作用訴訟団」の患者さん、

 16人中4人が『ドクターイオン3D』で改善する。

 同年11月-「板橋産業見本市」:量子医学治療法を発表。

 板橋区議会議員より治療法と治療に苦情あり。朝日新聞に掲載、TBS

 テレビ Nスタで放映され、多くの方から非難を浴びる。

 朝日新聞もTBSも裏を取らず発表するいい加減さに驚く。

 東京都薬務局及び板橋保健所の指導のもと営業を開始。

 株式会社 日本理工医学研究所より、3か月間のタカダイオン電子治療器

 の出荷が停止となる。被害総額:1456万円の利益損失。

 この事により倒産寸前になるも、ネット取引のあった方の在庫でこの

 場を乗り切った。 理研整骨院は業績不振のため、一時休業とする。

 3年9か月で2756万円の赤字。鍼灸院のみの営業とする。

「理研量子医学電子治療器」商標登録出願。

 2018(平成30)年

 出張治療及び治療指導などで全国62ヶ所へ赴く。

 整骨院、鍼灸院などの治療院における自費診療の利益向上の指導を行

 う。大型受注250万円以上:28ヶ所受注。

 新聞並びにテレビ掲載の放映後、急に大学病院、研究機関、製薬会社

 などからの問い合わせが多数あった。

 国の研究機関、大学病院、民間企業、製薬会社と業務提携する。

 

 

現在に至る。